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ビットコイン決済可能なコカコーラの自動販売機が自作されたと話題に!

近年急速に普及した仮想通貨。TVでCMも放映され、かなり多くの人に認知される存在となりました。仮想通貨を実際に利用できるお店等も少しずつ増えてきており、近い未来には世界のどこに行っても仮想通貨で決済を行える時代が訪れるかもしれません。そんな潮流の一つとして、今回ビットコインで決済可能な自動販売機が制作されたとのニュースがありました。いったいどのような仕組みなのか、今後製品化される可能性はあるのか、また今までに行われてきた仮想通貨×自動販売機の取り組みについて紹介していきます。

ビットコイン決済可能なコカコーラ自動販売機がついに誕生!

2018年10月、ビットコイン決済可能なコカコーラの自動販売機が作成されたとのニュースが報道されました。同自動販売機は安価かつ瞬時決済が可能になったとのことで話題を呼んでいます。自動販売機を作成したのはブラジル人の起業家且つハッカーであるRicardo Reis(リカルド・ライス)氏。リカルド氏は作成した自動販売機を使用する様子をYouTubeに動画としてアップロードしています。

使用方法は簡単。自動販売機に表示されるQRコードを読み込むと送金が行われ販売される仕組みです。決済にかかる時間はほんの数秒。購入全体を通してもたいした手間なく非常に短い時間で完了しています。この自動販売機では、ユーザーインターフェイスから指示を受けることができるハードウェアに加え、BTC送金時間・手数料を大幅に改善することができる「ライトニング・ネットワーク」という技術を採用しているとのことです。

ライトニング・ネットワークとは

ビットコインは“BTC”という基本単位で表現されますが、1BTCは2018年10月8日現在747,355円となっており、このままだと小額の決済に用いることができないので、最小単位として0.00000001BTC(1satoshiという単位も用いられます)という単位が設定されており、0.01BTCといった1BTC未満の送金も行うことができるようになっています。ビットコインを利用すればこのような1円以下の小額送金や少額決済を行うことができますが、この超小額決済のことを一般的に「マイクロペイメント(micro-payment)」と呼びます。マイクロペイメントを行うことができると、小額のチップやリワードなどの支払い、IoT機器の利用秒単位での課金といった従来は難しかった支払いを行うことができるようになります。

ところが、ビットコインを送金するためには送金一回につき10円~20円程度の手数料を支払う必要があります。マイクロペイメントを行うと手数料が決済金額を上回ってしまう可能性があります。また、ビットコインはトランザクションの頻度が毎秒約7取引と高くないので頻度の高い決済には向いていないという欠点もあります。これらの欠点を補い「多頻度・即時送金・ローコスト」なマイクロペイメントを可能にする方法として考えられたのが「オフチェーン」での取引です。

「ペイメントチャネル」を利用すれば2者間でのオフチェーン取引が可能

先程お伝えした決済手数料・トランザクションスピードといったビットコインの欠点を回避しマイクロペイメントを実現するためによく取られる手法として「オフチェーン」での取引という方法があります。取引処理をビットコインブロックチェーン上=オンチェーンで行うのではなく、チェーンの外で管理・実行するという発想です。細々とした毎回のマイクロペイメント取引をオフチェーンで行い、最初と最後の取引だけをビットコインのブロックチェーン上に記録することで本来発生する取引手数料を大幅に節約し、かつ取引も瞬時に確定させることができます。

こちらで紹介する「ペイメントチャネル」もこの考え方を利用した送金の仕組みです。ペイメントチャンネルではマルチシグと呼ばれる複数の秘密鍵を用い、2者間の取引をオフチェーンで実行します。

「ライトニングネットワーク」で直接繋がっていない2者間でのマイクロペイメントが実現

ペイメントチャネルの取引は直接繋がっている2者間に限定されます。もし他の人と取引をしたいと思った場合は新たにチャネルを開く必要があります。取引相手が少数に限定されている場合はこれでも良いのですが、多くの人と取引する場合には非常に煩雑です。そこで考案されたのが「ライトニングネットワーク」です。ライトニンングネットワークでは、第三者を経由してペイメントチャネルで繋がっている人であれば誰にでも送金可能となります。これが普及すれば将来的にビットコインのスケーラビリティ問題を解決しマイクロペイメントが身近なものになるのではないかと期待されています。

ライトニングネットワークで取引をする場合、見知らぬ第三者を間に挟むことになります。通常であれば、この間に挟んだ第三者が送金中のビットコインを持ち逃げしてしまう恐れがあるように思われますが、ライトニングネットワークでは特殊な秘密鍵を用いることで第三者を挟んだ送金をトラストレスに行うことを可能にしました。

同技術は、BTC送金手数料と送金にかかる時間がビットコインの普及を妨げていると思いめぐらしていたビットコイン開発者のJoseph Poon (ジョセフ・プーン)氏とThaddeus Dryja (タディウス・ドリヤ)氏によって考案されました。今後、自動販売機といった実用的な場面でのビットコイン決済が普及する上では欠かせない技術となっていきそうです。

仮想通貨を用いた自動販売機関連の試み

実は仮想通貨を用いた自動販売機を作ろうという試みは今回のもの以外にも存在しています。先進的な試みの中からいくつか紹介していきます。

Bitfury(ビットフューリー)のコーヒー自動販売機

ブロックチェーンを活用したサービスの提供を行う民間最大のインフラプロバイダーであるBitfury(ビットフューリー)。5月にヨーロッパで開催された「BlockShow Europe 2018(ブロックショー・ヨーロッパ2018)」においてブロックチェーン業界をリードする企業の第1位に選ばれたことからその名前をご存知の方も多いのではないでしょうか。そんなビットフューリーが今回ビットコイン決済可能なコーヒー自動販売機の開発を手がけました。基本的な仕組みは先程紹介したコカコーラ自動販売機と似ており、自動販売機に表示されたQRコードを読み取ることによって決済を行うというものです。こちらにもライトニングネットワークが活用されています。

こちらの自動販売機はビットフューリーのオフィス内のみで運用していくとのことで、現時点で一般向けに展開する予定は無いとのことです。オフィス内での運用でライトニングネットワークと自動販売機の互換性があるかを判断するとのことなので、試験が完了した段階で今後の展開についても発表があるかもしれませんね。

Civic社による自動販売機×仮想通貨×年齢確認の試み

2018年5月、サンフランシスコに本社を置くベンチャー企業であるCivic社が大手飲料会社と協力してブロックチェーン技術を利用した自動販売機を開発しました。この自動販売機は、自動で購入者の年齢を確認し、年齢制限のある商品を販売して良いか判断を行います。同自動販売機にはイーサリアムのスマートコントラクトが用いられています。

スマートコントラクトとは、契約の作成から履行までの全てをブロックチェーン上で行う技術のことです。Civic社によって今回開発された自動販売機では、ブロックチェーン上にあらかじめ個人情報を登録しておくことで携帯電話をかざすだけで商品が変えるようになります。今回はビールの購入を想定して制作されましたが、年齢制限のある商品は酒、タバコ、成人向け商品などかなり多く、今後需要が広がっていくことが考えられます。また、入場時に年齢確認が必要なクラブやカジノなどでも導入すれば入場時のID確認が不要になることが期待できます。

まとめ:仮想通貨決済が可能な自動販売機の実用化はもうすぐかも!

ここまで、仮想通貨決済が可能な自動販売機を紹介してきました。仮想通貨と自動販売機はとても馴染みが良く、近い将来実装が進む可能性も高いんのではないでしょうか。記事内で紹介したのは海外での事例ばかりでしたが、日本の実装が進む可能性はあるのでしょうか。

日本はどこに行っても自動販売機が置かれている自動販売機大国です。販売されている商品の内容も多岐に渡り、我々にとっても非常に身近な存在であると言えます。電子マネー決済が可能な自動販売機もかなり普及しており、現金を持ち歩かなくても気軽に飲み物を買うことができますが、一方で海外の空港等で多く導入されているクレジットカード決済が可能な自動販売機はあまり普及しておらず、ドメスティックな電子マネーを利用しない海外からの観光客等にとっては依然として不便な状態が続いています。

もし仮想通貨を利用できる自動販売機が普及すれば、こういった不便もきっと解消されることでしょう。2020年の東京オリンピックで大勢の外国人観光客が日本を訪れることが予想されますが、それまでを目処にもしかしたら日本でも仮想通貨で決済可能な自動販売機が実装されるかもしれませんね!最後まで読んで頂きありがとうございました。