仮想通貨市場が壊滅的ビットコイン・アルトコインともに大暴落

ETFの発表が近づくにつれ、期待上げされていたビットコインですが、
先日申請されていたビットコインETFが全て延期され、
これまで上がっていたビットコインは全て価格を戻すことになりました。

そしてビットコインは価格を戻しただけではなく、さらに暴落しています。
そのビットコインに引きずられる形でアルトコインも大暴落してしまいました。

ビットコインETFが全て延期

冒頭でも述べたようにビットコインETFが全て延期になりました。
8月16日に発表されるETFが一番期待されていましたが、そのETFも延期されたため、ビットコインがわずか一週間で15万円以上も下落する結果になりました。

暴落したのはビットコインだけではなく、アルトコインも暴落しています。
特に日本人ホルダーが多いリップルやネムの価格暴落が激しく、ネムに関しては去年の8月よりも価格が安くなっていて、11円台にまで下がっています。

同じく日本人ホルダーが多いファクトムも、去年の3月4月あたりの価格にまで暴落していて、仮想通貨バブルのピーク時と比べると95%近く暴落しています。

ICOによる資金調達でよく使われているERC20トークンですが、これらのトークンのほぼ全てが大暴落していて、平均で30%以上暴落しています。

Vechainに関しては、スワップによって発行枚数が変化したため、価格だけを見ると変な暴落をしていますが、そのことを抜きにしても40%以上も下落しています。

アメリカでとても有名なテクニカルアナリストであるジェフでグラーフ氏は、ビットコインは今を耐えないとゲームオーバーになるかもしれないと話しています。

この際ジェフデグラーフ氏は、仮想通貨は短期投資家によって価格変動している。過去数ヶ月、下降型三角持ち合いが形成される中で作られた上でボラティリティが下がり、そのまま徐々に仮想通貨市場に対する注目度も下がっている。

そしてその上値がサポートラインを下回る水準で完成してしまうと、仮想通貨の価値は永遠に失われてしまうと話しています。

現在の仮想通貨市場は少なくともビットコイン依存ではあるため、ビットコインが死んでしまうと他のアルトコインもほぼ全て死んでしまうことになります。

特にドル建て・日本円建て・USDT建てがない仮想通貨に関しては、ビットコインに引きづられて価値が0になってしまうでしょう。

大暴落している仮想通貨市場ですが、取引所トークンなど一部の実需のある仮想通貨に関しては、ビットコイン建てでは価格を維持しています。
維持してるとは言っても少しは下落していますが、他の仮想通貨と比べると下落率が1/10程度に収まっています。

特に世界一位の取引量を誇るバイナンスのトークンであるBNBは、かなり持ちこたえている方であり、30日前の価格と比較すると2～3パーセントしか下がっていません。

一週間前の価格と比較すると14%も下がっていますが、もともとBNBは2週間前ぐらいから一気に高騰していたため、30日間の価格変化で見るとほとんど変わっていないという結果になっています。

ちなみに他の仮想通貨は一週間でだいたい10%から40%下落していて、30日間の価格変化で言うと、30%から60%以上変動している仮想通貨が多いです。

いくら価格がビットコイン建てで全然下がっていないと言っても、ビットコインの価格は大きく下がってしまっているため、日本円やドルなどの法定通貨建てで見るとかなり暴落しています。

ビットコインは8月に入ってから20%以上も下落しているため、BNBは法定通貨建てで少なくとも20%は下落していると考えられます。

ビットコイン建てで大暴落している仮想通貨に関しては、対ビットコインでの価値が下がった上でビットコインの価値も下がっているため、ほぼ全ての仮想通貨が50%以上も法定通貨建てで下落していると考えられます。

日本人の間でときたま話題になるADKですが、実はADKに関してはまだ上昇トレンドを継続しています。
具体的には上昇トレンド中のボックスであり、このボックスを上抜けするのであれば、ADKは他の仮想通貨と逆の値動きをして高騰する可能性があります。

このように大暴落している仮想通貨とは別に、上昇トレンドに入っている・もしくは継続している仮想通貨も少なからず存在するので、投資する時はこれらの仮想通貨を見つけるようにすると良いでしょう。

いかがだったでしょうか。

ツイッターをしてる人なら分かると思いますが、少なくともSNSでは仮想通貨市場に対してかなり悲観的になっています。
ビットコインに関する情報が出ても反応が薄く、盛り上がりもありません。逆に悪い情報が出て暴落しても、全く盛り上がりを見せることなく、とても静かになっています。

それにこれまでTwitterで有名だった人も続々と市場から撤退していて、仮想通貨広めようとする動きもほとんどなくなっているため、かなり危ない状況とは言えます。

国や企業によっては仮想通貨ブロックチェーンを採用しているところもありますが、その多くはブロックチェーン技術に対して評価していると思われます。

仮想通貨大国になろうとしているマルタなど一部の例外はありますが、ほとんどの企業や国にとっては、ブロックチェーン技術を重宝していて仮想通貨はどうでもいいと考えているところが多いと考えられるため、そのことも考えて投資先を選ぶ必要があります。

仮想通貨市場に投資するために仮想通貨を購入するのではなく、仮想通貨市場に参入している企業の株を買ってみてもいいでしょう。