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CBOEがビットコイン先物に続いてイーサリアム先物の計画を発表

先日coinpostが行った、CBOEの事業開発部ディレクターとのインタビューで、イーサリアム先物取引を導入することを年内に発表する予定があると発言しました。

アルトコイン先物が検討されるのはこれが初であり、仮想通貨市場にて注目を集めました。

いちはやくビットコイン先物を採用したCBOEが次の一手へ

CBOEは初めてビットコイン先物を導入したオプション取引所です。

そのCBOEが真っ先にイーサリアム先物は検討していることが判明し、イーサリアム先物導入についての発表を、年内に行う事をcoinpostのインタビューにいて発言しています。

ちなみにCBOEとは、個別銘柄株や株式指数などのオプション商品が多数上場している取引所であり、世界トップクラスの取引量を誇る取引所として有名です。

2017年にはビットコイン先物導入の期待もあった(既に導入済み)ため、ビットコインが一時的に240万円に達しました。

SECがイーサリアムは有価証券ではないと発表したことが決め手

CBOEがイーサリアムの先物を導入することを検討したことには決め手があり、それはSECがイーサリアムは有価証券ではないと発表していたことでした。

SECがイーサリアムは有価証券ではないと発表するまでは、検討すら考えていなかった可能性もあり、SECの判断はイーサリアムにとって大きなファンダとなり得るでしょう。

先物取引とは

先物取引とは取引できる期間が決まっている取引の一種であり、指定された時間内でのみ取引を行うことができます。

期限内にポジションを持った状態で取引期限を過ぎた場合は、自動的に決済されるようになっています。

現物取引とは違って、いきなり売りから取引することが可能であり、これを空売りと言います。
空売りされた取引を後で買い戻すことで、利益や損失が発生するようになっています。

仮想通貨市場でも、一部の取引所ではビットコイン先物が導入されていて、実際に先物取引を行うことができるようになっています。

ビットコイン先物では期待値が過大評価されすぎた

イーサリアムの先物取引が導入されると聞いて、イーサリアムが高騰することを予想している人もいるかもしれませんが、そう考えることは難しいと思われます。

去年は、CBOEにビットコイン先物が導入されることで、機関投資家が仮想通貨市場に参入し、大量に資金が流入してくるという思惑が原因でビットコインが大きく高騰しました。

それにこの時は仮想通貨市場に見た投資家の知識が浅く、売りから入ることができるということを知らない人が非常に多かったため、「機関投資家の金が入ってくる=ビットコインが無限に買い上げられる」という判断でビットコインが買われていました。

しかし今回は状況が違います。
既に機関投資家も続々と参入しており、仮想通貨市場にいるほとんどの投資家は、先物取引において空売りができることを知っています。

そのため、イーサリアム先物が導入されたからといって、導入されるという事実一つで高騰することはないでしょう。
考えられるとすれば、イーサリアム先物で大きな仕掛けがあり、その仕掛けに釣られた投資家による買いが発生して、高騰する可能性は考えられます。

ビットコイン先物を導入済みのCMEはアルトコイン先物について未検討

ビットコイン先物を導入しているオプション取引所は、CBOEだけではありません。
CBOEの他にCMEもビットコイン先物を導入しており、仮想通貨の取引が可能になっています。

ただし、CMEはCBOEと違ってイーサリアムを含むアルトコイン先物の導入を検討しておらず、CMEにアルトコイン先物が導入されるのはまだ先と思われます。

先物取引に関しては必ず発表されるため、CMEなどのオプション取引所が何らかのアルトコイン先物取引を導入する場合は、必ず発表されるので、CMEやCBOEなどに関するニュースを発表しているサイトや、仮想通貨のトレンドニュースを取り扱っているサイトを監視しているといいでしょう。

まとめ

現時点では、あくまでイーサリアム先物取引の導入に関して発表することを予定しているというだけであり、実際に購入が確定したわけではありません。

そのため、CBOEの何らかの動きによってイーサリアム先物取引の導入が延期したり、そもそもイーサリアム先物取引の導入の話がなくなる可能性もあります。

例えばSECが急にイーサリアムは有価証券であるということを発表すれば、CBOEは再考しなければいけません。

CBOEがイーサリアム先物取引の導入の発表を予定する決め手となったのは、SECが下したイーサリアムが有価証券ではないという判断であり、この判断が覆されるということは、CBOEの考えを改める必要があるということです。

ですので、機関投資家や世界有数の取り調べが動いたからといって、すぐに爆上げすると判断しないようにしましょう