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半年で700億超!機関投資家の資金流入のワケと今後の影響とは

ビットコインが2017年末1BTC=200万円を超え、多くの人が仮想通貨を知り、またその盛り上がりに魅力を感じたことは記憶に新しいと思います。
しかし、現在は仮想通貨の秘匿性の高さが仇となり、各取引所への不信感などから1BTC=70万円を割り込むほどになっています。
そんな中、機関投資家と呼ばれる多額の資金を動かすファンドなどが仮想通貨への投資の動きを強めています

昨年は550億円程度だった投資額が2018年に入ってからというものの約半年で約700億円の資金を投資しているといわれているのです。

仮想通貨全体の価格が下落する中で、なぜ昨年よりも多額の資金が仮想通貨へと向かっているのか不思議に感じる方も多いのではないでしょうか
今回はこの機関投資家の動きが起きているワケと今後の仮想通貨の価格や我々にどのような影響があるかについて考えていきましょう。

仮想通貨人気はもう終わったのか?

2017年、ビットコインを始め多くの仮想通貨は記録的に暴騰しました。
しかし今年に入り、価格は落ち着くどころか大幅に下落。
この下落で苦いを思いをした人も多いのではないでしょうか。
そして仮想通貨はそのまま特に価格を戻すことなく下げ止まりをしています。これでは仮想通貨のブームが終わってしまったことは否めません。

しかし、この価格の下落の一因ともいえる世界各国の取引所でのハッキングなどによる通貨の流出が未だに不安要素として残るなか、世界中の金融機関を始め、自治体などの公的な機関でもブロックチェーンへの期待を高めていることは紛れもない事実です。

ブームとしての仮想通貨はもう過ぎ去ってしまったかもしれませんが、ブロックチェーンの技術はあらゆる産業に利用できると見られており、高く評価をされています。
そんなブロックチェーンと密接な関係にある仮想通貨は今後間違いなく真価を問われていくことになることでしょう。

機関投資家が流入していることの意味

ヘッジファンドやベンチャーキャピタルなどの機関投資家はプロの投資家達です。機関投資家からの投資額が増えているということは投資対象に期待が持たれているということです。
そもそも仮想通貨は誕生したばかりの技術であるにもかかわらず、世界中の名だたる企業から良くも悪くも多大な興味を持たれています。

以前はそういった主要人物の発言の一つ一つや大企業による業務提携などで価格の変動も起こったものの現在ではほとんど好材料での効果は微々たるものとなっています。
反対に不信感などは未だに根強く、政府の取締が強化されたとか取引所がセキュリティ対策のためサービス停止するなどの発表があると大きく下落する傾向があります。

今、仮想通貨市場に対してそういった不信感が募っている状況であるのは事実です。

日本でも法整備が追いついていないことや登録を認可した取引所への業務改善命令を出したりと明らかに試行錯誤しているのですが、それでもブロックチェーン技術の人類へもたらすものは大きいと見られており、仮想通貨への期待も高まっていっているのです。

これからの通貨はどうなるのか

機関投資家が多くの資金を流入し始めている以上、今後仮想通貨の価格はより適正な価格を目指していくものと思われます。

今後はICOなどのトークンや草コインと呼ばれるような通貨も含め、一層生き残りをかけた競争が行われることでしょう。

仮想通貨自体は本来価値を持たないものではありますが、それぞれの得意分野とする技術がどれだけ普及するかによってどのような通貨が価値を見出されるかの明暗が分かれると思われます。

特に注目していきたいのは送金に強いXRP。日本でも人気の仮想通貨で金融機関などで多くの業務提携を行っており送金テストなども実際にされています。

そして王道ともいえるBTCやBTCを超える真の理想通貨とされるBCH。この2通貨は貨幣としての特徴が強く買い物・決済を便利に行えるのが利点となっており仮想通貨の貨幣としての印象を強くしているといえるでしょう。さらに基軸通貨としての期待を持たれており、いわば金のように安定した価値を持つ仮想通貨の中で最も強い存在として期待を持たれています。

さらには契約内容をブロックチェーンに保管することが出来るため、不動産や公的機関などの書類の保管が煩雑な分野に利用されそうなETH

MONAに至っては日本発の通貨でオタクと呼ばれるようなコミュニティで普及する可能性がある非常に面白い通貨です。

このように見ていくと、仮想通貨の魅力がまた違ったものとして感じられてきませんか?

今の価格に一喜一憂せず

このように仮想通貨には多くの魅力があり、その魅力は実は各通貨が利用されるであろう技術にあるのです。

投資のプロ達はこの技術の高さに関して同意をしているからこそ資金の流入がされているわけです。

今後も機関投資家達の動向から目が離せませんが、さらに注目していきたいのが機関投資家向けのサービスを拡充している取引所の動きです。

取引所もそういったサービスのせめぎ合いを今後行っていくでしょうし、ブームが去った今本来の価値を確信している人間達だけで仮想通貨の価値が見直されようとしているのです。

我々には、なかなか機関投資家のような情報も資金も手元にないとは思いますが、気がついたら価格が高騰しすぎてまた昨年のようにならないようにブロックチェーンの必要性や各機関の動きなどを今一度冷静に見つめ直しブロックチェーン並びに仮想通貨の価値について再考するには絶好の機会だといえます。

スマートフォンが当たり前になった現代。新たな技術が生活を一変することは誰より我々が知っているはずです。

ブロックチェーンや仮想通貨の魅力について改めて考察し、注視していきましょう。