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仮想通貨に批判的な著名人の発言まとめ

 昨今、仮想通貨業界の拡大に伴い、仮想通貨に関する様々なニュースや情報が飛び交っています。

 最近では、仮想通貨のブロックチェーン技術が医療や産業界などにも幅広く活用されていて、人類にとって革命的な技術だと言われることもあります。しかし一方で、仮想通貨取引所に対するハッキングにより数百億円相当のコインが盗まれるなどの悪いニュースも聞くことがあります。

 世間では賛否両論、いろいろな評価ありますが、多くの人は仮想通貨に対して前向きで期待の声が多いですね。

 しかし反対に批判的な意見もあります。

 今回は仮想通貨に対して批判的な著名人の発言をまとめてみました!

ウォーレン・バフェット(投資家)

 まずは皆さんご存知の、世界一の投資家、ウォーレン・バフェット氏です。彼は過去に、仮想通貨に対して何度も批判的な発言をしています。

 最初の発言は2014年のことです。

「ビットコインは匿名で送金ツールにすぎない、チェックと同じよう」

「ビットコイン投資は避けるべき、短期間の幻想にすぎない」

仮想通貨が世にではじめて間もない頃でしょうか。このころからすでに懐疑的な印象を持っていたのでしょう。

 そして最近では4月、Yahoo Financeに対し、「ビットコインを買うのは投資ではない。」と語っています。

「農場、マンション、株式等を買うのは全うな投資といえる。投資(先のビジネスや生産)からリターンがもたらされると期待できるからだ。だがビットコインやその他仮想通貨等を買ったとしても、それらは何も生産しない。ただ単に、後から買った人がより高い値段を払うことを願っているだけだ。」

 さらに、「誰もビットコインが何かさえわかっていないまま」行われる「ゲーム」や「ギャンブル」と発言しました。

 そして5月に開催されたバークシャーハサウェイの年次株主総会で、彼は、改めて仮想通貨への否定的な見解を示しました。仮想通貨が「悪い結末を迎える」と警告し、「最大の仮想通貨は、おそらく殺鼠剤だ」と批判しました。

 バフェット氏は、仮想通貨は企業などの株式とは違い、「生産的な」資産ではないとしています。そのため投資家の仮想通貨の需要は価格要因だけであり、仮想通貨はイカサマの道具となっていると評しました。

 また、仮想通貨のコミュニティは今後、熱狂が覚めた後に「悪い結末」を迎えることになるだろうと主張しています。

 このようにバフェット氏は、仮想通貨の懐疑論者として知られています。仮想通貨は通貨でも投資の手段でもないという厳しい批判を繰り返し表明しています

ジェイミー・ダイモン(JPモルガンCEO)

 次は、アメリカの四大銀行の一つである、JPモルガン・チェースのCEO、ジェイミー・ダイモン氏です。彼は、世界の金融市場でもかなり大きな影響力をもつ人物です。

 そのダイモン氏は何度もビットコインに対するネガティブな発言をしています。

 過去には、自社であるJPモルガンの所属トレーダーがビットコインの取引をしたら「即時解雇」という表明をしたり、国際金融カンファレンス (IIF)では「あなたたちがビットコインに対し投資を行うくらいの馬鹿であるなら、いつかその代償を払うことになる。」とイベント参加者に対し述べたりと、かなり過激な発言を繰り返してきました。

 しかし一方で、それらの発言はダイモン氏が仮想通貨市場の価格を操作するための、JPモルガンCEOという立場と影響力を利用した意図的な発言だという声も上がっています。実際に、ダイモン氏のビットコインに対する度重なる批判的な発言の後、ビットコインの市場価格は当時1ビットコインあたり=約49万円だったのが、数日間で約34万円という大暴落を見せました。更に、この暴落の最中にJPモルガンは、ビットコインを大量に買い上げていたのです。この市場価格の変動はダイモン氏の批判的発言によって引き起こされたものだという見方が多く、関係者からもかなりの不満が出ていました。

 また、これらの出来事を受けて、イギリス・ロンドンに本社を置くブロックチェーン系の企業「Blockswater」は、ダイモン氏の度重なる批判的発言は、「EU法」で定められている市場濫用規制第12条に違反していると主張し、訴えを起こしました。

ビットコインが世に出たあたりから何年間もビットコインに対して「チューリップ・バブルよりひどい」などの批判的な発言を繰り返し、訴えられてからもなお「ビットコインは詐欺」という発言を残してきたダイモン氏ですが、最近のインタビューではビットコインに対して考えを改めるような発言をしています

 アメリカの経済番組による取材の中で、「過去にしたビットコインに対する批判的な発言を後悔している」と述べました。

 ダイモン氏は続けて、「ブロックチェーン技術は称賛に値する。暗号化した円やドルなどをつくることができる」と語りました。

 これまでの考えを改める発言の理由に対して、様々な憶測がなされています。その一つに、JPモルガンは仮想通貨のセキュリティシステムを信用していなかったことが挙げられています。セキュリティの甘さによるハッキングなどで、ビットコインが悪用されることを恐れていたのでしょうね。

ベン・バーナンキ(経済学者)

 彼はアメリカの経済学者です。元連邦準備制度理事会(FRB)の議長で、過去には大手銀行や政界、大学の学部長など、実務の世界でもかなりの活躍をしています。現在、経済界では絶大な影響力を持っていて、彼の発言で為替が動くこともあります

 そんなバーナンキ氏ですが、仮想通貨に対しては懐疑的な意見が多いです。

 2015年のインタビューにこう答えています。

「ビットコインはいくつかの問題がある。まず、安定した価値を特定できていないこと。ビットコインの価格は非常に不安定で取引も不透明なところがある。さらに問題なのが、匿名性である。例えば、薬物販売やテロ資金などの不正取引に利用される可能性があるということ。これらのことは政府がとても嫌がることだ。」

と発言しています。

このように、ビットコインが持つ危険性について指摘しています。実際に各国で規制が出来てきていますね。

 また、昨年開催されたRipple主催のカンファレンスでは、「仮想通貨によって、現在の国際送金処理が便利になるのはあきらかである。」とコメントし、「ビットコインは法定通貨(ドルや円)に代わることを目的としているが、私はそれが成功するとは思わない。」と述べました。

 しかし、ビットコインとは違い現在の金融システムの欠点を補った、さらに優秀な仮想通貨には将来性が期待できるという考えを示しました。

 バーナンキ氏は、仮想通貨に対してはやや否定的なコメントが多かったですが、仮想通貨のコインの一つである、リップル(XRP)は称賛しています。

 リップルは銀行と協力してブロックチェーンの技術を提供し、独自の仮想通貨の発行をしています。

 バーナンキ氏は、「機能が全く違うシステムを使って取引の不正防止の記録を作成するブロックチェーン技術は、国際的な銀行にとって、大きな将来性がある」としています。また、「連邦準備制度理事会(FRB)やイングランド銀行、日本はブロックチェーン技術をとても支持している。なぜなら、決済処理能力の利便性をあげるからだ。」と彼は述べ、ブロックチェーン技術は国境を超えた決済システムによって効果を発揮するだろうと発言した。

 さらにバーナンキ氏は、2016年に起きた、ハッカーがSWIFT送金システムをハッキング、不正に利用してバングラデシュ中央銀行から8000万ドルを盗んだ事件も、「ブロックチェーン技術を利用したシステムなら回避されていたかも知れない」と述べました。

 バーナンキ氏は仮想通貨にはやや否定的な意見が多いですが、ブロックチェーン技術などの仮想通貨の技術には期待をしていることが分かりますね

ひろゆき(2ちゃんねる創設者)

 最後は日本人です。2ちゃんねる創設者でもあるひろゆき(西村博之)氏です。客観的、理論的な視点から発言することで有名です。

 彼はビットコインに対してリスクを感じており、このような見解を示しています。

「ビットコインはいつか改ざんされて終わりを迎える。ビットコインの仕組み上、プログラムの51%を超えるとシステムを改ざんできるようになる。そうすると、現在のビットコインのルールが変わってしまい、ビットコインのすべてが終わる。」と述べています。ビットコインを誰かが51%を占めた場合、自分だけが得をするような仕組みに改ざんしてしまうかもしれません。そうなるとだれもビットコインは利用しなくなるでしょう。

 更にひろゆき氏は、中国は日本よりも電気代が安いのでマイニングをする人間が多く、ビットコインのプログラムを動かしている多くは中国人であるとも述べています。つまり中国人がマイニングの能力の51%以上を抑えた場合、ビットコインを支配するのは中国人になるということになります。

 また、「マイニングするには当然電力が必要。ビットコインは常に計算量が増え続けていて、増えていくほど電気代も高くなる。そして電気代がマイニングのコストを超えてしまう可能性もある」と発言しています。それも電気代が安い中国などが支配するようになる、ということにもつながりますね。

 ひろゆき氏はビットコインのシステム上、今後このまま維持していくのは難しいという点においてリスクを感じているようですね。

まとめ

 今回は、仮想通貨に批判的な著名人4名の発言をまとめました。彼らの考えは、現在仮想通貨が抱えている問題点と共通していると言えるでしょう。仮想通貨に対して前向きな人と批判的な人がただ対立するのではなく、問題点を共有し解決策を考えていくことで、今後の仮想通貨の展望が開けるのではないでしょうか。