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これから出てきそうな仮想通貨

既存の仮想通貨について

現在、時価総額が1000億円を超えている仮想通貨は約20種類あります。イーサリアムやリップル、ビットコインキャッシュ、バイトコインなど聞いたことある通貨が多いかと思います。その中でも特にビットコインはアルトコインと比べ時価総額の桁が違います。その額、なんと13兆円オーバーという化け物通貨になっています。

世界中から注目を集めている仮想通貨ですが、ビットコインやイーサリアムなど有名なものだけではもちろんありません。仮想通貨には現在確認されているだけでも1300種類以上も存在しているのです。もちろんこの1300種類以外にも確認されていない通貨であったり、未発表の通貨ももちろんあるため、それも含めると2000種類以上にも及ぶと推測されています。

仮想通貨の時価総額が日本の国家予算を凌ぐ!

仮想通貨全体の時価総額はなんと約100兆円と、日本国の2018年度国家予算97兆7128億円を上回ってきました。ビットコインが流行するにつれ、それに追随する形で他の仮想通貨もビットコインと同様に上昇してきました。ここ数年でビットコインをはじめとした仮想通貨の価値は何十倍にもなりました。そんな実体のない仮想通貨の価値がとうとう100兆円を突破したのは非常に驚くべきことですね。今後、仮想通貨がどのように推移していくかは不明ですが、今後の展開次第によって、仮想通貨の価値はさらに上がる見込みは十分にあります。

仮想通貨と金の価値

資産として、通貨以外で保有するためによく対比されるのが「仮想通貨」と「金(きん)」の二つです。先ほどにもあげたように仮想通貨の価値は10兆円を越え、どんどん大きな投資対象の一つになってきました。

仮想通貨の価値はこれまでにはなかった速度で上昇し続けています。金は2005年から2010年の5年間で3倍も価値が上がりました。しかし、ビットコインをはじめとする仮想通貨は、5年の間で200倍になったのです。それほどまでに仮想通貨の出現は類を見なかったものであり、革新的だったのです。

では、金はどうなのでしょう。金の時価総額は現在800兆円ほどで、当然金は現在も採掘されています。金の採掘量は年間約3000tとされており、現在の取引価格は約5000円なので、年間で15兆円増加していると予測が立てられます。

金は、全世界に共通する資産です。そのため、下手な通貨よりも信頼があります。自国以外の通貨を保有したい時であったり、「通貨」自体の価値が下がった時のための保険として持っている方も少なくありません。それほどまでに「金」という商材の価値は偉大なのです。

金の800兆円と比べると、仮想通貨の時価総額100兆はそれほど大きく無い数字です。しかしながら、ここで注目して欲しいのは仮想通貨の時価総額の上昇スピードです。もちろん、今後同じように伸びて行く可能性は低いかもしれません。しかし、多様化されていく資産形成の一つとして注目されている仮想通貨は今後金を凌ぐ時価総額になる可能性も大いにあるのです。

仮想通貨の未来

時価総額10兆円を超えた仮想通貨ですが、今後どうなっていくのでしょう。2017年の終わりに最大値238万円で取引されたビットコインですが、2018年5月29日現在78万円とピーク時の1/3ほどになってしまいました。アルトコインもビットコインに追随するような動きをする通貨が多いため、2017年の年末にピークを迎え、現在下落している通貨が多く見受けられます。

まだまだ仮想通貨は発展途中の通貨です。多くのアルトコインがビットコインに依存している状況が今日まで続いています。しかし、仮想通貨の行く末は為替のような動きになると予測ができます。為替の特徴として、

「どこかの国の通貨の価値が下落すれば、どこかの国の通貨が価値が上昇する」

ことが挙げられます。例えば、日本円とアメリカドルのような「円安・ドル高」「円高・ドル安」という言葉があるように、「BTC安・ETH高」「BTC高・ETH安」のような言葉も生まれてくるかもしれないのです。

そんな未来になるかもしれない仮想通貨ですが、今後の鍵となってくるのが、ICOコイン(Initial Coin Offering)です。ICOコインについて次章で詳しく説明していきます。

ICOコインってなに?

現在、流通している仮想通貨は、ビットコインを筆頭に1300種類を凌ぐとされています。更に、未確認分も合わせると2000種類以上の仮想通貨があります。そんな仮想通貨が今度さらに発展していく鍵となるのが、ICOコインです。

ICOコインとは、Initial Coin Offeringの略称でいわゆる株式市場のIPO(新規公開株)と似たような性質を持っています。IPOは新しく上場する株を上場の前に販売することを指しています。これと同じように、ICOもコインとして正式な形で公開される前に、資金調達を目的として投資家に売ることを指しています。

ビットコインの初めての取引を皆さんご存知でしょうか。ビットコインは最初、ピザ2枚とビットコイン2万枚を交換したことが初めての取引なのです。言ってしまえば、この行為もまだ価値がほとんどなく、資金もなかったビットコインのICOと言えなくも無いのです。実際は資金調達をピザでしたわけではなく、買えるかどうかというテストだったので少し違いますが・・・。

IPO(新規公開株)ではダメなの?

現在、仮想通貨の市場では、ICOコインが多く存在しています。ICOコインはいわゆる上場前のコインです。IPOと異なる点は、信頼できる証券取引所を介しているというわけでは無いのです。IPOは上場することが前提のため、2017年の上場データでは、80%以上が上場後に株価がすぐ上昇しているのです。しかし、IPOの株式購入は抽選なのです。そのため、短期的な利益は上げやすいというメリットがありつつも、抽選に当選しないと購入することができないというデメリットがあるのです。

このIPOの当選率は、約5~10%と言われており、当選することが最大の難関なのです。さらに、当選した際に購入の最低単位が数十万になることももちろんあるのです。また、IPOは年間70~80件前後のため、そもそもの抽選回数が少ないのです。

IPOで継続的に利益を上げていくには、自己資金がある程度豊富であり、抽選にも勝ち続けるということが必要になってくるのです。

ICO、IPOのメリット・デメリット

良いところ・悪いところが両方あるICOとIPO ですが、ここで簡単に情報を整理していきましょう。

ICO

メリット
・自己資金が少なくても参入することができる。数千円〜でも可能な場合が多い
・仮想通貨が注目されていることによって、数多くのICOが毎日のように誕生している
・購入したコインが数ヶ月、数年で100倍や200倍になることも珍しく無い

デメリット
・信頼のある機関を通しているわけでは無いので、騙される危険性がある。
・一時的に上場しても、すぐ値下がりする可能性がある。

IPO

メリット
・購入できた場合高確率で株価が上がる
・東証などの審査の下発行されるため、安心
・誰でも簡単に申し込むことができる

デメリット
・ある程度の自己資金がないと購入できない可能性がある
・購入は全て抽選のため、当選しなければならない

これから出てきそうな仮想通貨

そんな注目を集めているICOコインですが、ほとんどの場合において全く聞いたことのない団体や法人が公募している場合が多いのが現状です。しかしながら、最近では誰もが知っているような大手の参入も出てきそうなのです。以下で、いくつか紹介していきましょう。

Facebook

アメリカ合衆国カリフォルニア州のメンローパークに本社を構えるSNSの王者Facebookが仮想通貨への参入に興味を示していると、米ニュースメディアのチェダー社が5月11日に報じた。ユーザーがFacebookやinstagramなどを利用する際の決済に使う仮想通貨を考案しているらしい。

Facebookは先々週の人事で、FacebookMessengerを統括していたデビット・マーカス氏がブロックチェーン事業のリサーチグループの責任者に就任したと発表しました。

デビット氏は、決済サービスのPayPalの社長を経験した後、昨年12月にアメリカ仮想通貨取引所コインベースの取締役に就任している。そんなデビット氏の就任が、Facebookの仮想通貨参入をより現実味を帯びてきました。

CyberAgent

大手ブログAmebaやインターネットテレビ放送のAbemaTVを運営するサイバーエージェント社も仮想通貨の参入に乗り気である。

同社はもともと、仮想通貨の取引所の参入を考えていたのですが、coincheck騒動により、金融庁からの検査等により取引所参入を取りやめ、独自通貨開発の路線に踏み切りました。AmebaブログやAbemaTV内だけではなく、一般的に使われる通貨を目指している。

今後、CyberAgent社が仮想通貨に対しどのような舵取りを行っていくのか注目していきたいですね。

 スターバックス

スターバックスの最高経営責任者であるHoward Shultzは、スターバックス内のアプリケーションシステムとして、ブロックチェーン技術の活用を考えていると発表しました。

このブロックチェーン技術は今後活用する様々なアプリケーションの土台となるかもしれないと同社は考えているそうです。

具体的な発表はまだありませんが、革新的な風潮のスターバックス社が仮想通貨に参入するのであれば、更に仮想通貨業界は盛り上がりを見せるかもしれませんね。

Amazon

時価総額82兆円を超えるアメリカに本拠地を置く小売最大手のAmazonも満を辞して仮想通貨に参入する意欲を見せています。Amazonはインターネットを介して物の売買をします。その決済の際に使われるのがAmazonコインになるかもしれない、というわけなのです。

もし、このAmazonコインが誕生し、市場に流通されるようになればいよいよ日本も完全なキャッシュレスの世界に近づくかもしれません。

Amazonの強みは全世界に網状に広がる流通網です。日本でも北海道からもちろん沖縄までAmazonは届けてくれます。しかもほとんどの地域において送料が無料で。この流通網を持ったAmazonが仮想通貨業界に参入したら、いよいよ楽天等の競合他社は手が出せなくなるかもしれません。

大手の参入によりどうなるか

上記で挙げたような大手の企業が今後、仮想通貨業界に参入してくる可能性は非常に高いでしょう。豊富な資金力も持った大手企業は現在の仮想通貨制度を更に改良し、自分たちにとって使いやすい通貨に作り上げてくるに違いありません。

特にAmazonのユーザー数は群を抜いてるものがあります。そのAmazonが仮想通貨を用いるようになったら、銀行やクレジットカードが不要になってくるでしょう。仮想通貨のある意味競合ともいえるクレジットカードは、仮想通貨の購入を禁止するなどして仮想通貨が一般化しないよう抑制しています。

仮想通貨業界だけではなく、社会全体を巻き込む可能性が高い仮想通貨ですが、大手の参入により、既存の通貨や、他業種の企業など様々な面で影響を及ぼすと推測されます。

まとめ

今後も仮想通貨に参入する企業は増える可能性が高いです。仮想通貨は既存の通貨システムとは全く異なっており、革新的なシステムを持ち合わせています。

そんな可能性あふれる仮想通貨ですが、時価総額世界一のアップル社も参入するのではないかという憶測も飛び交っています。

変化が早く、そして激しい仮想通貨業界ですが、今後も注目していきたいですね。