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仮想通貨Ontology特集!特徴や将来性など解説

今回ご紹介する仮想通貨は、時価総額ランキング19位の「Ontology」です。2017年後期に発表されたまだ新しい通貨ながら、その性能の高さや、提携企業などのバックグラウンドや、時価総額ランキング11位の「NEO」との関係も深いことなどから、大変注目を浴びている通貨です。

そんな魅力的な仮想通貨、Ontologyの概要、特徴、将来性などを徹底的に解説していきたいと思います。もし興味を持たれたら、ぜひ投資を検討してみてください。

概要

 

Ontology(ONT

通貨名

Ontology

通貨表記

ONT

通貨価格

1ONT/約920

総発行枚数

1,000,000,000 ONT

現在供給枚数

151,292,175 ONT

時価総額

139,000,000,000

リリース

2017年1127

主な取扱取引所

Binance、HuobiKuCoinGate.ioAbucoinsOKExBFTなど

取引認証システム

Byzantine Fault Tolerance(BFT

取引認証システム

Byzantine Fault Tolerance(BFT

Ontologyは、中国の「Fosun」という大手投資会社が出資している、ブロックチェーン開発企業「Onchain」によって開発されました。Onchain社のCEOは、NEO創業者である「Da Hongfei」氏が務めております。ブロックチェーンは、画期的な仕組みとして注目をされており、ブロックチェーンの導入を求める企業、ビジネスが多く存在してます。しかしながら、仕組みが大変複雑であるために、未だ導入できていないところが多いのが現状です。Ontologyは、そんな企業やビジネスへの、ブロックチェーン技術の導入の援助のために始まったプロジェクトとなっています。独自のブロックチェーンを開発し、様々なツール、モジュールを提供することで、ブロックチェーンの導入の促進をしています。

同様に、企業やビジネス向けにブロックチェーンの開発をしているプロジェクトは、他にも存在しています。しかしOntologyは様々な分野にその技術の提供が可能となっており、その点で他のプロジェクトと比較して、優れていると言えます。

また、OntologyCEOを、NEOの創業者であるDa Hongfei氏が務めているということもあり、NEOとは関係が深く、NEOの流れを汲む仮想通貨として知られています。OntologyBinanceへ上場した際には、NEOの保有者へONTの配布も行われました。そのためOntologyの開発環境への信頼は厚いと言えるでしょう。しかしながらOntologyNEOは、あくまで別の企業が運営しており、開発目的も異なっておりますので、NEOとは目的を別とした通貨と考えるべきでしょう。

特徴

高い処理能力

Ontologyの総発行枚数は1,000,000,000 ONTとなっており、NEOのネットワークに関連していることから、非常に高い処理能力を備えていると言われています。NEOは、全世界の送金システムブラットフォームを目指している、時価総額ランキング3位のリップル」に匹敵する処理能力を備えています。そのためOntologyでは、ビットコインで起こったような、送金や情報処理の遅延などの心配は必要なさそうです。

企業向けパブリックブロックチェーン

Ontologyは、様々な分散型のシステムを兼ね備えた、企業向けブロックチェーンソリューションとなっています。Ontologyを利用することで、P2Pの、信頼性があるインフラの構築が可能です。また高性能であるOntologyのブロックチェーンのひな型では、それぞれのビジネスの形に合わせたカスタマイズをすることもできます。さらにOntologyのブロックチェーンは、異なるプロトコルを使用しているブロックチェーンとの互換性を持たせることも可能となっています。

NEOと統合

OntologyとNEOは将来統合すると、公式に発表されています。よってOntologyの信頼性と、NEOのプロジェクトにおける信頼性は比例すると考えられます。Ontologyのブロックチェーンによる技術や情報、また提供や管理は、相対的にNEOの市場評価にも繋がっていくでしょう。

Ontologyは、高い独立性をもつデータベース間の情報の共有が可能であり、それに加え、ブロックチェーン技術を有さない各企業に対し、ブロックチェーンの導入をも可能としています。またNEOでは、多様なプログラミング言語による開発ができるため、今後開発環境で困るような心配がないこともメリットと考えられるでしょう。よってOntologyNEOの優秀なブロックチェーンネットワークの提供による市場の活性化が実現すれば、OntologyNEOは中国国内に収まらず、全世界中に広まっていく可能性も持っています。

スマートコントラクトの実装

Ontologyでは、スマートコントラクトの実装があります。2018430日に発表があった「SmartX」という名の、スマートコントラクトの実現をするツールが注目されています。このSmartXがスマートコントラクトの開発言語として、「Python」と「NeoVm-based C#」に対応しました。SmartXの他、実装があったのは、「NeoVM v0.7」「CLI機能」「WebSocket購読機能」「新しいWasmAPI」「イベントプッシュフィルタ」「VM間の相互運用性」「スマートコントラクトの実行前処理」となっております。将来的には、利用者による書き込みや、編集が可能となる、Githubの様な機能の実装が予定されています。

将来性

今後の開発について

Ontologyは公式サイトにてロードマップを公開していて、そこでは様々な開発計画を見ることができるようになっています。その中でOntologyのロードマップは二つのプロジェクトに枝分かれをしています。その一つが「Chain Network」、もう一つが「Trust Ecosystem」となっています。その内容ですが、Chain Networkでは、メインネットの構築やシャーディングなどの、プラットフォームを整備するタスクの計画がされています。またTrust Ecosystemでは、個人認証、データエクスチェンジなどの、ビジネスの場において利用できる、具体的なアプリケーションの開発を予定しています。これらのロードマップは、20186月予定となっている、メインネットのローンチを始めとし、2020年までにクリアすることを目標としています。2018年になって、開発が始まったばかりなのでこれからゆっくりと発展していくでしょう。

企業との協力

Onchain社は、「Hyperledger」というブロックチェーンの国際開発コミュニティに参加しており、現在「IBM」などの世界的に有名なIT企業と協力して、ブロックチェーン技術の開発をしております。また、世界最大規模のベンチャーキャピタルである「Sequoia Capital」などの企業や、現在では世界に名だたる企業である「アリババ」との提携、さらには中国ではトップレベルの大企業である「Fosun Group」から融資を受けています。よってOnchain社は、資本面、技術面共に、既に優れた開発環境が整っていると言えるでしょう。これらの情報から、Onchain社は信頼性も高く評価されています。

政府との連携

Ontologyは、NEOとのシステム上の統合、企業との協力に加えて、政府と連携していくことも現時点の目標としています。よってその高いレベルでの技術を開発していき、提供していこうという理念を、Ontology、及びOnchain社は持ち合わせていることとなります。政府との連携は、そう簡単なことではありませんが、逆に言えば、もし提携に成功した場合にはOntologyの評価は上昇し、通貨としての価値も高騰していくと考えていいでしょう。

ここまでに、Ontologyの将来性についてご説明いたしました。Ontologyは、現在では、海外最大取引所「Binance」への上場に成功しており、今後はNEOとともに日本国内の取引所へ上場する可能性も十分考えられます。

しかしOntologyは、公開されてからまだ1年にも満たない歴史の浅い通貨です。まだ将来性について、確実な評価を下すのは難しいと言えるでしょう。将来性については、今後の動向を見ていきながら、判断していくべきかもしれません。

最後に

ここまで読んでいただき、皆様の目にOntologyは、どう映りましたでしょうか。

Ontologyは、NEOのネットワークを利用している通貨ですが、現在NEOとは別の通貨です。またプラットフォームの開発は、場所、人を選ばずに、あらゆるデータをブロックチェーンによって、使用し、管理し、保管することにあります。将来的に、NEOとの統合も発表されており、Ontologyのネットワークとしての開発は未だ始まったばかりです。そのためOntologyの価値は、今後どんどん高騰していくと期待もできます。さらにもし政府との連携が成功し、政府がOntologyを採用するようなことになれば、中国国内の仮想通貨に対する規制の緩和も望めるかもしれません。

Ontologyは、今後の開発ヴィジョンが明確であり、応用性も高いものとなっています。今後様々な分野において、プラットフォームとして実用化され、活躍していくことに期待が出来ます。

新進気鋭の通貨として勢いのある仮想通貨Ontology。その無限大に広がる可能性に興味を持たれた方は、ぜひ投資を検討してみてはいかがでしょうか。最後までお読みいただき、ありがとうございました。