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仮想通貨とは!?仮想通貨をはじめから丁寧に!

仮想通貨とは

2013年頃から「仮想通貨」あるいは「ビットコイン(Bitcoin)」という言葉をニュースで見かける機会が多くなりました。20143月に起きた「マウントゴックス事件」や20171月のコインチェックによる「NEM流出事件」など、あまり良くないニュースばかりが印象に残り、かつ「仮想」という言葉からも怪しいもの、手を出すべきではないもの、というイメージを持っている人も多いと思います。

しかし、仮想通貨はブロックチェーンという次世代の技術に支えられた通貨であり、それ自体は決して怪しいものではありません。また、2018年時点では仮想通貨は主に投資(投機)対象のみとして見られがちですが、それだけが仮想通貨の本質というわけではありません。

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年代に出始めたインターネットも最初は認知度が低く、法的な面でも整備が進んでいなかったため、世間的には毛嫌いされる部分もありました。しかし、2000年以降爆発的に普及し、今ではインターネット無しでの生活は考えられないくらい当たり前のものとなっています。仮想通貨も今は過渡期にありますが、初期のインターネットと同じように一度普及し始めれば皆が当たり前のように使っている時代もすぐに来るかもしれません。それくらい、仮想通貨およびそのコア技術であるブロックチェーンは革命を起こす可能性のあるものです。

それでは、一体仮想通貨とは何なのでしょうか。そして、仮想通貨を利用することによってどのようなメリットがあるのでしょうか。本記事では仮想通貨に興味を持っているけれど、まだよく知らないという「仮想通貨初心者」の方に向けて、できるだけ専門用語の使用を避け、分かりやすく解説していきます。

そもそも仮想通貨って何?

まずは、「そもそも仮想通貨って何?」というところから始めていきましょう。通貨と名のついているものですので通貨であることに間違いありませんが、私たちが普段使っている日本円などの法定通貨とはどのように異なるのでしょうか。また、デジタル通貨という認識はあるかと思いますが、多くの人が既に利用している電子マネーとは何が違うのでしょうか。仮想通貨の簡単な歴史とともに見ていきましょう。

仮想通貨(Cryptocurrency)の歩み

仮想通貨はデジタル通貨の一種であり、初めて運用が開始されたのが「ビットコイン」です。これは「サトシ・ナカモト」と名乗る人物が投稿した論文を基に2009年から運用が開始されました。通貨単位としてはbitcoinBTC)が用いられています。なお、サトシ・ナカモトが誰なのかは判明しておらず、いまだに謎に包まれています。

ビットコインはブロックチェーンという技術(後述)を基にしており、その後同じようにこのブロックチェーン技術を基に様々な仮想通貨が生まれ、2018年時点で1,000種類以上のコインが存在すると言われています。ビットコイン以外の仮想通貨は全てアルトコインと呼ばれており、Alternative Coin(代替的なコイン)に由来しています。主要なコインについてはこちらのページで紹介していますので、ご覧ください。

法定通貨(Fiat Currency)との違い

「通貨」であるにも関わらずこれだけ多くの種類が存在するのは、中央管理者が存在しないためであり、この管理者不在ということが仮想通貨の大きな特徴であると言えます。国が発行・管理している日本円や米ドルなどの法定通貨とは対照的な存在です。法定通貨は国が管理している通貨なので、中央集権型の通貨と言え、発行主体が存在しない仮想通貨は分散型の通貨と言えます。

法定通貨では発行上限が無いので、通貨供給量が過剰になるとインフレを引き起こし、場合によってはその通貨は紙くず同然となります。一方、ビットコインを始めとする多くの仮想通貨では発行上限が定められており、極端なインフレを起こすことはありません。このように、発行主体が存在しない分、発行上限を設けていることが法定通貨との一つの大きな違いです。

電子マネーとの違い

仮想通貨は既に述べたようにデジタル通貨の一種ですが、私たちが普段から使っているSUICAや楽天Edyなどの電子マネーとは何が異なるのでしょうか。電子的なお金という意味では同じようなものと捉えている人も多いかもしれませんが、そこには決定的な違いがあります。それはやり取りされている「通貨」そのものが異なるということです。

SUICA
にしろ楽天Edyにしろ、電子マネーでは法定通貨が電子的にやり取りされているだけであって、動いているのは日本円です。現金でやり取りしていたものが電子的にやり取りできるようになり、利便性の向上にはつながりますが、日本円でやり取りをしているので通貨の在り方としては本質的には変わりありません。

一方、仮想通貨の場合、取引をする際に動くのは日本円ではなくビットコインなどの仮想通貨そのものですので、取引をする際には何らかの方法で仮想通貨を手に入れる必要があります(基本的にはドルや円で買う)。逆に、持っている仮想通貨を法定通貨、例えば日本円として利用したい場合は、仮想通貨から日本円に交換する必要があります。

 仮想通貨は信頼できる?

新しい概念が出てくるとき、何より重要になるのが信頼性です。私たちが日常的にモノを買ったり、サービスを利用したりするのは、販売者やサービス提供者を基本的には信頼しているからです。そのため、仮想通貨が浸透するためには当然信頼性が必要になりますが、国も企業も管理していない仮想通貨はどのように信頼性が担保されているのでしょうか。

信頼性の担保

日本円や米ドルなどの法定通貨は、国が管理しているという事実が信頼を担保しており、そのおかげで私たちは安心してそれらの通貨を利用することができます。例えば日本円であれば、預金口座を持っている銀行が経営破綻したとしても、1,000万円までであれば元本が保証されています(ペイオフ)。また、紙幣が破れたり擦り減ったりしても基本的に引き換えが可能です。

一方、仮想通貨は発行主体が存在しないので、こういった保証は無く、信頼性担保の役割を担っているのは先に述べた「ブロックチェーン」という技術です。

ブロックチェーンの概要

ブロックチェーンは「分散型台帳技術」と呼ばれており、様々な取引記録を台帳として共有して管理するデータベースの技術です。取引内容が記録された11つのブロックが鎖のようにつながっていることから「ブロックチェーン」と呼ばれます。一般的な企業では中央のサーバーが台帳を一括管理しており(クライアント・サーバー型)、そのサーバーがハッキングを受けることにより情報漏洩の危険性があります。一方、ブロックチェーンではネットワークに参加している個人間をサーバーを経由せずに直接つなげているため(Peer to Peer型)、参加者が同様のデータを共有して保持している形となっています。そのため、1つのサーバーの故障でシステム全体に影響を与えることはありません。


【クライアント・サーバー型とPeer to Peer型のイメージ図】

 

ブロックチェーンでは最初の取引から全ての履歴が記録されており、新規に取引がされるたびにブロックが生成され、つながっていきます。そして、1つのブロックには取引内容等の情報に加えて、1つ前のブロックの情報(ハッシュ値と言います)が含まれています(イメージ図①)。

 

【ブロックチェーンのイメージ図①】


また、あるブロックの取引の改ざんを試みるとそのブロックのハッシュ値が変わるため、1つ後ろのブロックのハッシュ値と一致しなくなり、その時点で不正が分かります(イメージ図②)。そのため、不正をしたければ次のブロックのデータも変える必要があり、そうなるとその次、またその次・・・と後続の全てのブロック情報を同時に書き換える必要があるため、改ざんは極めて困難とされています。

【ブロックチェーンのイメージ図②】

このように中央管理者が存在しなくても、ブロックチェーンによって全ての人に共有された台帳が存在することで、仮想通貨の信頼性が担保されています。

セキュリティの問題

ブロックチェーンによって情報の改ざんが極めて困難という話をしましたが、それではなぜマウントゴックス事件や、コインチェックのNEM流出事件が起きてしまったのでしょうか。

マウントゴックスもコインチェックも仮想通貨の取引所の名称です。マウントゴックス事件では日本円で約115億円相当のビットコインが消失し、コインチェックのNEM流出事件では、約580億円相当のNEMが消失しています。

これらの事件によって仮想通貨に対する信頼が一気に失われてしまった部分もありますし、実際に仮想通貨は怪しいものだとして手を出したくなくなったという人も多いのではないでしょうか。しかし、これらの事件で注視すべきことは、セキュリティの脆弱性を見せたのはあくまでも取引所であって、ブロックチェーンそのものでは無いということです。

オンライン上のあらゆるサービスでは常にハッキングのリスクが伴いますし、これは仮想通貨に限った話ではありません。オンラインバンキングを不正に利用されたり、SNSのなりすましで不適切な発言によって信用を失わせたりといった問題はいまだに後を絶ちません。

今回の事件を機にbitFlyerZaifなど仮想通貨の大手取引所ではセキュリティの強化を実施していますが、取引所がどれだけセキュリティを強化しようとも、個人でもログインIDやパスワードをしっかりと管理しておく必要があります。

そのため、仮想通貨の信頼性という意味では他のWebサービスと同じように考えておいてよいでしょう。取引所の選択は慎重に行う必要がありますので、CoinViewでも「取引所の選び方」を紹介しています。

仮想通貨の活用事例と今後の展望

以上述べてきたように、仮想通貨はブロックチェーン技術によって成り立っています。この仮想通貨ないしはブロックチェーンは具体的にどのように応用できるのでしょうか。

 投資

2018年時点では、仮想通貨は主に投資対象として扱われています。「億り人」という言葉も流行したように、仮想通貨で大儲けをした人もいるでしょう。実際、仮想通貨は価格変動が激しく、例えば、ビットコインの価格は17年9月時点で50万円程度だったのが、12月には一時200万円を超える高値を記録しました。また、先述した通り、仮想通貨の種類は1,000種類以上に及びます。様々な特徴を持ったコインが多数存在していますので、そこからビットコインと同様に数十倍~数百倍の値上がりを見せるコインも出てくるでしょう。

また、仮想通貨は低価格投資が可能で、口座開設などの手続きが簡単なこともあり、比較的手軽に投資を始められるというメリットがあります。数万円、数十万円の投資はリスクがありすぎると思っている方は、数千円から始めてみるとよいでしょう。

セキュリティ上、これから仮想通貨に投資をしたいという人は取引所の選定などを慎重に行う必要がありますので、「取引の始め方」や「取引のコツ」などのページで初心者の方でも分かりやすいように解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

国際送金

投資以外での主な活用事例の一つが海外送金です。一般的に銀行から国際送金を行う場合、国内よりも割高な送金手数料に加え、他通貨への両替手数料、さらに受け取る側の銀行で手数料がかかってしまいます。しかし、仮想通貨を用いた送金では銀行などの中央管理者を通さずに送金を行えるため、取引所によって異なるものの基本的には銀行よりも安く行えるようになります。

例えば、100万円を日本からアメリカへ送金する際に、銀行でドル建て送金する場合と、仮想通貨取引所でビットコイン送金する場合とで比較してみましょう。銀行送金では送金手数料だけでなく、外貨取扱手数料や両替手数料、送金先銀行での受取手数料など多くの手数料がかかってしまいます。特に両替手数料は1USDあたりにかかるため、金額が大きいほど影響が大きくなります。 

100万を日本からアメリカへ国際送金する際の手数料比較表
$1=100円、1BTC=740,000円として算出
※一般的にかかる手数料の種類・金額を想定 

上の表から分かる通り、銀行送金に比べてビットコイン送金の手数料は8,000円以上安くなっています。当然、利用する銀行や取引所によって手数料は異なりますが、国際送金をする際は仮想通貨を用いる方が圧倒的に低いコストで済むことは明らかです。ただし、仮想通貨の価格は変動しやすいので、その変動リスクを負う必要があることを考慮して利用するようにしましょう。

また、銀行からの国際送金の場合、完了するまでに数日を要してしまいますが、仮想通貨送金であれば多くの場合、数分〜数時間以内に完了します。(その時の送金申込総量により大きく変動します。)このように、コスト面でも時間面でも仮想通貨が有利なため、今後国際送金の手段として仮想通貨が当たり前のように用いられるようになれば、海外とお金をやり取りする企業だけでなく、海外旅行や留学に行く個人にとっても大きなメリットになるでしょう。

プラットフォーム

仮想通貨と名前がついているものが1,000種類以上あるとお話ししましたが、それら全てが「通貨」としての役割を期待されているかというと、そういうわけではありません。それぞれのコインが異なる特徴を持っています。

ですので、仮想通貨そのものが期待されているというよりもブロックチェーン技術によって生み出される何かが期待されていると考えておく方がよいでしょう。全て「仮想通貨」という名称でくくられているものの、それらはブロックチェーン技術を用いた何かの1つに過ぎません。

ビットコインと同じ通貨型のコインであっても、特徴は様々です。例えば、リップル(Ripple)は高速・低コストで国際送金の実現を目指している仮想通貨ですし、ダッシュ(Dash)は取引速度が高く、匿名性が高い仮想通貨です。

また、通貨以外の目的として作られた仮想通貨の代表例が、時価総額でビットコインに次いで2位であるイーサリアム(Ethereum)であり、これはプラットフォームの構築を目的に作られた仮想通貨です。厳密に言うとイーサリアムはプラットフォームを構築するためのプロジェクトの名称であり、そのプラットフォーム内で「イーサ(Ether)」と呼ばれる仮想通貨が用いられます。イーサリアムでは「スマートコントラクト」という機能を持ち合わせており、その名の通り、契約をスマートに行う、つまり契約の条件確認や履行までを第三者を介さずに自動的に行うことができます。

このスマートコントラクトを利用して様々なアプリケーションが開発され、それらのアプリの中で内部通貨であるイーサが用いられ、イーサリアム内で非中央集権化された一つの経済圏が出来上がります。リスク(Lisk)ネム(NEM)なども同様にプラットフォームの構築を目的として作られた仮想通貨であり、このようなプラットフォーム型の仮想通貨も今後の動向が注目されています。

 まとめ

これまで仮想通貨の基礎についてお話ししてきました。現在過渡期にあるものですので、仮想通貨を取り巻く状況は日々変化しています。ここに記載している情報もあっという間に古くなってしまうかもしれません。

CoinViewでは仮想通貨を知る入り口として、仮想通貨取引に関わる基本的な情報をまとめるとともに、日々の最新ニュースをかみ砕いてお伝えしています。仮想通貨が私たちにとってどんどん身近な存在になっていく将来に向けて、みなさんにとってできる限り分かりやすい情報を発信していきます。

 

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