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ビットコインの歴史

今回は、最も有名な仮想通貨「ビットコイン」の歴史を、出来事と価格の推移という目線を主体にご紹介します。ビットコイン誕生から現在までの間にどのような出来事が起こり、どのように価格の推移があったか、これを理解することで今後の投資の参考にもなるかもしれませんね。

それではビットコインの成長の軌跡を一緒に見ていきましょう。

ビットコイン誕生~(2008〜2009、ビットコイン価格0円) 

ビットコインは特定の組織によって生まれたものではありません。身元不明な人物「Satoshi Nakamoto」によって発表された論文(2008年10月31日発表)に対し、興味を持った人々の手によって作り出されました。そして有志のプログラマーたちの手によって今のビットコインの元となる形になりました。論文の発表から約2ヵ月後の2009年1月3日、ビットコイン最初のブロックが誕生しました。

その6日後、1月6日にはビットコインのバージョン 0.1がリリース、さらに3日後の1月12日には「Satoshi Nakamoto」から、ソフトウェアの開発者である「 Hal Finney」へ送信され、初のビットコイン取引が行われました。しかしこの時点ではまだビットコインの価格は、法定通貨によって提示されることはなく、実質的な価格は0円でした。

ビットコインが現実世界において価値を持つ~(2009〜2010、ビットコイン価格0.07円〜6円)

2009年10月5日、New Liberty Standardにより初めて法定通貨とビットコインと法定通貨とのレートが提示されました。ビットコインの採掘に必要な電気料金から計算し、1BTC約0.07円という価値がつけられました。その一週間後、10月12日に初めてビットコインと法定通貨間の交換が行われました。(1BTC約0.09)

そして2010年5月22日、ついに初のビットコイン決済が行われました。初のビットコイン決済は2枚のピザ(約25ドル)を、10,000BTCにより支払う、というものでした。初めて現実のモノと交換が出来、価値を持った瞬間として、この日は「ビットコイン・ピザ・デイ」として、関係者の中ではお祭りの日になっています。(1BTC約0.2円)

(ちなみに10,000BTCは現在のビットコイン価格で85億円以上の価値!)

同年7月18日には、後に世界最大のビットコイン取引所となる「Mt.Gox」がサービスを開始し、ビットコインの価格は急上昇。同年8月15日には脆弱性を突かれ、1,840億BTCが偽造される事件が起こりましたが、開発チームの迅速な修正対応により、影響はほとんど残りませんでした。(1BTC約6円)

第一次ビットコインバブル到来~(2010~2011、ビットコイン価格5円~1,489円)

 

2010年9月18日、世界初のマイニングプールである「Slush’s pool」が初めてビットコインの採掘に成功。(1BTC約5円)

2011年4月16日にはTIME誌にビットコイン特集が組まれ、初めて大手メディアに取り上げられることとなりました。この日を境にビットコインは急上昇していき、同年6月12日までに、一時2500円を超える急成長を遂げました。(終値 1BTC約1,489円)

しかしこの後ある事件をきっかけに、ビットコインの価格は大きく下落します。

Mt.Goxのハッキング被害~(2011~2012、ビットコイン価格1,401円~1,013円)

2011年6月19日「Mt.Gox」がハッキング被害を受け、ビットコインだけではなく、ユーザー情報やパスワードなどの個人情報が流出し、約1週間取引が停止。更にこの事件の影響で次々と他の取引所でもビットコインの盗難が発生。この事件をきっかけにビットコイン価格は大きく下落していきました。(1BTC約1,401円)

2012年5月9日にはビットコインが違法行為に使われる可能性を危惧したFBIのレポートが流出し、更に人々のビットコインへのイメージは下落する結果となりました。(1BTC約402円)

しかし同年11月15日に「Wordpress」がビットコイン決済の受付を開始し、徐々に回復を始めます。(1BTC約909円)

同年11月28日には採掘報酬の半減期を初めて実施し、報酬は50BTC→25BTCへ半減。これは急激なインフレを防ぎ、緩やかにビットコインの価値を上げていくためのものです。(1BTC約1,013円)

キプロス危機~(2013、ビットコイン価格4,597円~110,000円)

2013年3月16日、キプロス国内の銀行が閉鎖されるなどの金融危機の影響で、ユーロへの信用が低下、その反動でビットコインの価格は急上昇。一時約25,580円を超えるなど、大きく上昇する結果となりました。(1BTC約4,597円)

その3日後、3月19日、初のビットコインATMがカリフォルニア州のサンディエゴで設置され、更に注目を集め始めます。(1BTC約5,718円)

同年12月4日には、NHKで初めてビットコイン特集が放送され、日本の大手放送メディアで初めて取り上げられる形となりました。(1BTC約123,100円)

しかし翌日、12月5日には史上最高値1BTC約127,800円を記録するも、中国政府が金融機関によるビットコイン取引を禁止し、これ以降再び価格を大きく下落させていくことになりました。(1BTC約110,000円)

Mt.Gox事件~(2014、ビットコイン価格18,280円~41,180円)

2014年2月24日、「Mt.Gox事件」と呼ばれる盗難事件が起こりました。当時世界最大の取引所だった「Mt.Gox」が850,000BTCと現金約28億円を、ハッカーの手によって盗難された、というものでした。このことから「Mt.Gox」は閉鎖に追い込まれ、人々は「ビットコイン=怪しい」という印象を持つようになりました。しかし、後の捜査により流出はほんの一部であり、ほとんどはMt.Gox代表であるMark Karpeles氏による業務上横領だということが発覚しました。(1BTC約18,280円)

しかし、その後の同年4月1日、「etwings」(Zaifの前身)がサービスを開始し、日本初の国内取引所となり(1BTC約49,614円)、同年の10月30日までに「bitFlyer」や「coin check」などの国内取引所が続々と開設されていきました。(1BTC約37,534円)

また同年12月11日までに、「Dell」や「Microsoft」がアメリカ在住者に対し、ビットコイン決済の受付を開始するなどの動きも見られました。(1BTC約41,180円)

Bitstampのハッキング被害~(2015年、ビットコイン価格31,749円~53,322円)

 2015年1月4日、当時最大規模の取引所であった「Bitstamp」がハッキング被害に遭い、約6億円相当のビットコインを失いました。(1BTC約31,749円)

同年6月3日、ニューヨーク州でビットコイン事業者に対し、「BitLicense」という免許制度が始まりました。免許取得費用として5,000ドルを徴収するという厳しい取り決めから、多くのビットコイン関連企業が撤退し、ビットコイン価格はさらに下落する結果となりました。(1BTC約28,027円)

しかし同年10月22日、欧州司法裁判所による、「ビットコインはVATの課税対象外である。」という判決がニュースとなり、ビットコイン価格は大きく上昇するきっかけを得ました。(1BTC約32,997円)

また、同年の8月15日にはビットコインの初のフォーク版である「Bitcoin XT」がリリース、更には同年12月23日にもビットコインのフォーク版「Bitcoin Unlimited」がリリースされるなどの動きがありました。(1BTC約53,322円)

DMM.comでビットコイン決済の開始~(2016、ビットコイン価格49,602円~61296円)

2016年3月1日、会員数1900万人を擁する「DMM.com」がビットコイン決済の受付を開始しました。これは日本国内の大企業では初となる試みでした。(1BTC約49,602円)

更に同年4月27日には、日本人の利用者も数多い、PCゲームのDL販売プラットフォーム「Steam」でもビットコイン決済の受付を開始しました。(1BTC約50,892円)

またビットコインにおいて二度目となる半減期を、同年7月9日に実施し、報酬は25BTC→12.5BTCへ減少しました。(1BTC約66,794円)

しかし同年8月2日にまたしてもハッキング被害が発生し、「Bitfinex」は約120,000BTCを失いました。このハッキング事件は、この時点ではビットコインにおいて最大規模の盗難被害となっています。この事件でまたビットコイン価格は急落することとなりました。(1BTC約61,296円)

ビットコイン史上最高価格を記録する~(2017、110,986円~2,210,458円)

2017年1月5日、2013年以来の史上最高価格の更新がありました。特に日本円→ビットコイン間の取引が過熱し、「coin check」では一時最高1BTC約152,900円を記録する等、大きく高騰する結果となりました。

同日、一方中国では、中国人民銀行と、中国国内の三大取引所「OKcoin」「BTCC」「Huobi」との会合があり、ビットコイン投資過熱への警告を出しました。これを受けて価格は再度下落へ。さらにこの後数週間にわたり、他の取引所も交えた会合が行われ、取引手数料無料が撤廃されるなどの規制により、世界最大の取引高を誇っていた中国の取引高は大きく下落することになります。(1BTC約110,986円)

同年4月1日には、日本初のビットコインを規定する法律である、「改正資金決済法」などが施行。取引所が登録制になるなど、利用者保護を目的とした法律となっており、事業者は内閣府に対し登録申請書を提出し、この書類の受理と資本金1000万円以上、等という規定も取り決められました。(1BTC約121,628円)さらに同年7月1日にはビットコイン購入時の消費税が撤廃され、法律で支払い手段として認められることとなりました。(1BTC約277,958円)

同年8月1日には、ブロックチェーンの容量を巡り、開発者と採掘者が対立。その結果ビットコインとビットコインキャッシュという新たな通貨で分裂しました。(1BTC約306,072円)

また同年9月4日に中国でICOの禁止。さらに同月12日には「JPモルガン」CEOの「ビットコインは詐欺」発言による市場の不安要素の広がりから、一時20パーセント以上ビットコイン価格の下落が見られたものの、反論意見も多数上がり、2週間後の同月26日には元の価格へ回復する結果となりました。(1BTC約432,279円)

また同年10月24日には再びビットコインが分裂し、新しくビットコインゴールドが誕生しました。前回の分裂での付与実績への期待からか、分裂直前では一時1BTC約690,000を記録することもありました。(1BTC約616,134円)

そして同年12月8日、「Cboeグローバル・マーケッツ」のビットコイン先物上場を間近に、ビットコインは1BTC220万円を超え、最高記録を更新しました。(1BTC約2,210,458円)

以上のような激しい市場の動きは、他の仮想通貨でも起こっており、2017年は「仮想通貨元年」と呼ばれる年になりました。

世界各国での仮想通貨規制により暴落~(2018、735,522円~870,000円)

2018年1月16日世界各国での仮想通貨規制のニュースから、ビットコインを含む仮想通貨価格は一気に暴落。更には同月26日には、仮想通貨史上最大の被害となったハッキング事件が起こり、「coin check」は、仮想通貨「NEM」を580億円分失うなど、ビットコインだけではなく、仮想通貨市場全体の暴落へと繋がった。昨年一時1BTC2,200,000円を記録していたビットコイン価格は、同年2月5日には800,000円を下回ることとなりました。(1BTC約735,522円)

その後、「coin check」のハッキング事件を受けた金融庁登録済みの仮想通貨交換業者16社が、同年3月1日に認定自主規制団体を目指す新団体を設立。同月12日より「coin check」は流出した「NEM」を補償、一部通貨の取引を再開しました。(1BTC約988,798円)

さらに同年4月6日には「マネックスグループ」による「coin check」買収が起こるなど、仮想通貨全体の情勢は落ち着きがありませんが、現在市場は徐々に回復の兆しが見えてきています。(現在 1BTC約870,000円) 

おわりに

ビットコインの歴史について、出来事と価格を元に見てきましたがいかがでしたでしょうか。良いニュース、悪いニュースが流れることで敏感に価格が変動していることがわかりますね。今後、ビットコインを含む、仮想通貨投資をする際は、いち早く情報を知ることが重要になってきそうです。

2018年はビットコインにとってどんな年となるのでしょうか。今後の動きに期待しましょう。